プロミスで増額を希望したものの、思いのほか審査に通らなかった経験はありませんか。増額できると信じて申し込んだのに、減額や利用停止という結果が待っていることもあります。
増額審査は単なる限度額の引き上げではなく、改めて契約内容を見直す手続きである点を理解しておきましょう。
初回契約時より条件が厳しくなっている理由
プロミスの増額審査では、初回契約のときよりも厳格な基準が適用されます。限度額が上がれば毎月の返済額も増えるため、申し込み者が継続して返済できるかどうかを慎重に判断する必要があるからです。
返済能力だけでなく、これまでの利用実績も確認されるため、新規契約時とは審査の観点が異なります。
| 審査タイミング | 確認される主な内容 |
|---|---|
| 初回契約時 | 返済能力（年収・勤続年数など） |
| 増額申請時 | 返済能力＋利用実績（返済履歴・借入状況） |
増額審査では、初回契約時から年収が下がっていないか、他社借入が増えていないか、延滞の記録がないかといった点が細かくチェックされます。このため、審査基準をクリアするハードルは初回よりも高くなります。
増額申請のタイミングを誤ると不利になる
増額審査で最も重要なポイントのひとつが「利用実績」です。契約してからまだ数カ月しか経っていない段階で申請すると、プロミス側は「この人がきちんと返済を続けられるかどうか」を判断する材料が不足してしまいます。
一般的には、プロミスで増額できない理由に書かれているとおり、契約後6カ月以上が経過し、遅延なく返済している実績があることが望ましいとされています。
また、短期間に何度も増額申請を繰り返すことも逆効果になります。信用情報機関には申し込み履歴が6カ月間記録されるため、複数回の申請が続くと「資金繰りに困っているのでは」と疑われやすくなります。焦らず、適切なタイミングで申請することが重要です。
よくある失敗パターンとその背景
プロミスの増額審査に落ちる人には、いくつかの共通するパターンがあります。自分が該当していないかチェックしておくと、申請前に対策を講じることができます。
年収が下がっているのに増額を希望する場合
転職や働き方の変化によって年収が減少した場合、増額審査に通りにくくなります。利用限度額が上がるほど毎月の返済負担も増えるため、収入が減っている状態では「完済できる見込みが低い」と判断されてしまいます。
たとえば、限度額が50万円から80万円に増えると、最低返済額は月々8,000円ほど上昇します。収入が減っている中で返済額が増えれば、生活に支障をきたす可能性が高まるため、審査では慎重に評価されるのです。
年収が下がっている場合は、副業などで収入を補うか、他の選択肢を検討したほうが無難でしょう。
他社借入が増えて総量規制に近づいている場合
プロミスは貸金業法に基づいて営業しており、年収の3分の1を超える貸付は法律で禁止されています。そのため、他の消費者金融やクレジットカードのキャッシングなどで借入額が増えていると、増額審査に通らない可能性が高まります。
| 年収 | 総量規制の上限 |
|---|---|
| 300万円 | 100万円 |
| 450万円 | 150万円 |
| 600万円 | 200万円 |
プロミスの借入額だけでなく、他社を含めた合計額がチェックされるため、すでに上限に近づいている人は増額できません。借入状況を整理し、返済を進めてから申請することが大切です。
過去に延滞や滞納の記録がある場合
プロミスや他社で返済日に遅れたことがある場合、増額審査では大きなマイナス要素になります。CICなどの信用情報機関には、61日以上の長期延滞や債務整理の記録が5年間残るため、その期間中は審査通過が非常に困難です。
短期間の遅れであっても、繰り返し発生していると「返済管理ができない人」と見なされてしまいます。延滞歴がある場合は、まず信用情報を開示請求し、記録が抹消されるまで待つか、他の方法で資金を確保したほうがよいでしょう。
利用頻度が極端に少ない場合
プロミスを契約しているものの、ほとんど借入をしていない人も注意が必要です。増額審査では「継続して返済できるか」が重視されるため、利用実績がないと判断材料に欠けてしまいます。
万が一に備えて契約だけしている人は、まず実際に借入と返済を繰り返し、信頼できる顧客だと認識されることが先決です。
増額審査を受ける前に確認しておくべきこと
増額審査に申し込む前に、自分の状況を客観的にチェックしておくことで失敗のリスクを減らせます。以下のポイントを確認してから申請するようにしましょう。
収入証明書類が最新かどうか
増額後の限度額が50万円を超える場合や、他社を含む借入総額が100万円を超える場合には、金融庁の貸金業法のページにもあるとおり、収入証明書類の提出が求められることがあります。提出から3年以上経過している場合も再提出が必要です。
- 源泉徴収票（最新のもの）
- 確定申告書（前年分）
- 給与明細書（直近2カ月分＋賞与明細）
- 税額通知書や所得証明書
書類が手元にないと審査がストップしてしまい、結果が遅れる原因になります。増額をスムーズに進めたいなら、事前に書類を準備しておくことをおすすめします。
信用情報に問題がないか
過去に延滞や債務整理をした記憶がある場合は、信用情報機関に開示請求をして自分の記録を確認しておきましょう。問題が記録されている期間中に増額申請をしても、審査に通る可能性は低いためです。
| 信用情報機関 | 主な登録情報 | 開示手数料 |
|---|---|---|
| CIC（シー・アイ・シー） | クレジットカード、消費者金融、携帯電話など | 500円（オンライン） |
| JICC（日本信用情報機構） | 消費者金融、信販会社、銀行など | 1,000円（オンライン） |
| KSC（全国銀行協会） | 銀行、労働金庫、信用金庫など | 1,000円 |
信用情報に問題が残っている場合は、増額ではなく、他の選択肢を検討したほうが現実的です。
他社借入の状況を整理する
プロミス以外にも借入がある場合は、その合計額を把握しておきましょう。総量規制に抵触していないか、増額後の限度額が上限を超えないかを事前にチェックすることが重要です。
他社で返済が滞っている場合は、まずそちらを優先して解消してから増額を検討してください。
増額審査に落ちたときの対処法
増額審査に落ちてしまった場合でも、慌てる必要はありません。別の方法で資金を確保する選択肢があります。
他社カードローンへの新規申し込みを検討する
プロミスの増額審査に落ちたとしても、他のカードローンでは審査基準が異なるため、借入できる可能性があります。大手消費者金融のカードローンなら、最短即日で融資を受けられる場合もあるため、急ぎの資金需要にも対応できます。
増額審査では利用実績が重視されますが、新規申し込みでは返済能力が主な判断基準となるため、状況によっては増額よりも新規申し込みのほうが通りやすいケースもあります。
ただし、短期間に複数の業者へ申し込むと審査で不利になるため、申し込み先は慎重に選びましょう。
6カ月以上期間をあけて再申請する
どうしてもプロミスで増額したい場合は、6カ月以上の期間をあけてから再申請することを検討してください。増額審査に落ちた記録は信用情報機関に6カ月間残るため、その期間内に再申請しても通りにくい傾向があります。
再申請までの間に、年収を増やす、他社借入を減らす、延滞を解消するなど、審査に落ちた原因を改善しておくことが大切です。プロミスから増額案内が届いてから申し込むのも、審査通過の確率を高める方法のひとつです。
カードローン以外の方法を活用する
カードローンでの借入が難しい場合は、別の選択肢も検討しましょう。たとえば、生命保険の契約者貸付やゆうちょ銀行の貯金担保自動貸付けなど、審査なしで利用できる制度があります。
クレジットカードにキャッシング枠が設定されている場合も、すぐに現金を借りられます。
それぞれの方法には利用条件があるため、自分の状況に合った選択をすることが重要です。
増額審査を受けるリスクも把握しておこう
増額審査は単に限度額を引き上げる手続きではなく、契約内容を再評価する機会でもあります。そのため、審査結果によっては予想外の不利益を受ける可能性があることを理解しておきましょう。
減額や利用停止になる可能性がある
増額審査では、申し込み時点の状況に基づいて改めて限度額が設定されます。そのため、初回契約時より年収が下がっていたり、他社借入が増えていたりすると、逆に限度額が減らされることもあります。
さらに、信用情報に問題が見つかった場合は、利用停止になる可能性もゼロではありません。増額審査に不安がある場合は、申請を控えるか、他の方法で資金を確保したほうが安全です。
増額審査中は追加借入ができない
増額審査中は、プロミスからの追加借入が一切できなくなります。審査結果によっては限度額が減額される可能性もあるため、審査中に借入を許可してしまうと総量規制に抵触するリスクがあるからです。
そのため、すぐにお金が必要な場合は、増額審査を申し込む前に必要な金額を借りておくことを忘れないようにしましょう。
増額審査は慎重に判断を
プロミスの増額審査は、初回契約時よりも厳しい基準で評価されるため、状況によっては審査に通らないことも珍しくありません。年収の変化、他社借入の増加、延滞履歴、利用実績の不足など、さまざまな要因が審査結果に影響します。
増額を希望する場合は、事前に自分の状況を客観的にチェックし、審査に通る見込みがあるかどうかを慎重に判断することが大切です。もし審査に不安がある場合は、他社カードローンへの新規申し込みや、カードローン以外の方法で資金を確保することも視野に入れておきましょう。